奨学金
トヨタ東自大奨学金(給付型)
就学意欲の高い学生を積極的に支援することを目的として返済の必要がない『トヨタ東自大奨学金』を入学手続き時に給付します。
(3級自動車整備士資格取得(含:見込み)者全員)
本校同窓生の近親者(2親等)が入学されたとき
5万円 申請者全員申請方法: 入学後、対象者に説明会を実施し、申請書を提出
修学支援奨学金(学費減免型)
大学等における修学の支援に関する法律に定める高等教育の修学支援制度の確認校として、当校は、支援措置の対象となる住民税非課税世帯(第Ⅰ区分)及びそれに準ずる世帯(第Ⅱ・Ⅲ区分)と、多子世帯・理工農系(第Ⅳ区分)である当校の新入生及び在学生に対し、入学金及び授業料の全部または一部を減免する支援を行います。 現時点の詳細については、「修学支援制度 募集要項」を参照ください。
その他の制度
受験生紹介制度 |
本校同窓生の近親者(2親等)の方が受験生をご紹介いただいたとき 受験料 1万円割引 |
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共通テスト受験者特典 |
大学入学共通テストを受験申請された方 ・受験料 1万円割引 ・1級自動車科 『筆記』を免除 申請方法:出願時、受験票の両面をコピーして同封 |
企業推薦受験者特典 |
企業推薦で受験される方 ・受験料 1万円割引 ・1級自動車科 『筆記』を免除 申請方法:出願時、企業推薦書を同封 |
日本学生支援機構
本校は高等教育修学支援認定校です。
- 無利子タイプと有利子タイプ(上限3%)
- 在校生も多数利用しています。2020年1月現在 実績288名
- 高校在学中から予約可能(本校入学後でも申請できます)
詳細は日本学生支援機構のホームページをご覧ください。
トヨタグループ販売店奨学金
卒業後、トヨタグループ販売店に就職することを条件に、学費の一部をサポートします。
奨学金を貸与するトヨタグループ販売店に就職することが前提 (一部例外あり)
奨学金は無利子で、一定期間の返済後に残額の返済免除(約半額)があります
実施会社により貸与期間限定あり(2年が基本だが一部4年もあり)
審査(必要書類提出、面談)があります
学生支援機構との併用可能
トヨタグループ販売店奨学金
実施会社により金額や貸与方法等の違いがあります。
各社の詳細については当校窓口までお問い合わせください。
実施会社
入学前利用
利用例
入学前に必要な75万円を奨学金として利用
販売店就職後
毎月6,250円の返済(5年間:37.5万円)
返済免除
残額分:37.5万円
在学中利用
2年間で200万円の奨学金を利用
販売店就職後
毎月1万円の返済(5年間:60万円)
返済免除
残額分:140万円
就職後サポート
学生支援機構の奨学金を利用
販売店就職後
毎月1.5万円の返済サポート
返済免除
10年間で180万円支給
融資制度
学費サポートプラン(オリエントコーポレーション)
※2025年1月現在
詳細はホームページをご覧ください。
株式会社オリエントコーポレーション
TEL. 0120-517-325
受付時間/平日 9:30 ~ 17:30(土日祝休み)
C-Web学費ローン(三井住友カード)
(実質年率)
詳細はホームページで学校名『トヨタ』で検索して下さい。
三井住友カード株式会社
TEL. 050-3827-0375
受付時間/ 10:00 ~ 17:00
平日・土日祝(年末年始除く)
その他
- 日本政策金融公庫
- ゆうちょ銀行
- 都市銀行などの一般貸付
- 母子福祉資金貸付制度
- 市町村の奨学金制度
- 生活福祉資金貸付制度
- 各種育英資金(東京都育英資金など)インターネット等にも情報が掲載されています
学資融資制度
授業料や在学中の生活費など、経済的な負担を軽減する多彩なプランをご用意。 手続きが簡単な学費サポートプランをはじめ、国や民間のさまざまな教育ローンや奨学金制度を利用することができます。
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オリコ 学費サポートプラン新入生用
お問い合わせオリコ 学費サポートプラン 新入生用のページからお問い合わせください。
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オリコ 学費サポートプラン在校生用
お問い合わせオリコ 学費サポートプラン 在校生用のページからお問い合わせください。
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C-Web学費ローン(三井住友カード)
お問い合わせC-Web学費ローン(三井住友カード)のホームページからお問い合わせください。
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国の教育ローン
お問い合わせ国の教育ローンのホームページからお問い合わせください。
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日本学生支援機構
お問い合わせ日本学生支援機構のホームページからお問い合わせください。
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東京都育英資金
お問い合わせ東京都生活文化局 東京都育英資金貸付事業のページからお問い合わせください。
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生活福祉資金貸付制度
お問い合わせ民生委員、社会福祉協議会、地方自治体の福祉窓口にてお問い合わせください。 -
母子福祉資金貸付制度
お問い合わせ福祉事務所、地方自治体の福祉窓口にてお問い合わせください。
その他、都市銀行など一般金融機関でも、独自の教育ローンを取り扱っています。 直接、該当金融機関におたずねください。